この記事のポイント
- Google Meetの会議後に、メールの下書き作成やGoogle Tasksへの登録を有効にする機能が順次展開。
- メール下書きは主催者・非定期会議・組織外参加者ありが条件で、作ったメールを自動送信する機能ではありません。
- 対象プランに加え、会議中のメモ作成などの設定が必要で、組織への反映に15日以上かかる場合もあります。
Googleの公式資料をもとに、Meetの「次のステップ」が使える会議と作成できる作業を整理します。機能全体の条件と、メール下書き固有の条件を分けて紹介します。
メール下書きとタスク登録を会議後に有効化
Googleのヘルプでは、パソコンから参加するGoogleカレンダーの予定に含まれる会議で、Workspaceのスマート機能と、会議中の「Take notes for me」（メモ作成）・「Ask Gemini」を有効にする条件を示しています。会議が終わると、画面に「Routines for this meeting(この会議のためのルーティン)」という項目が表示され、選ぶだけで、会議後の処理を有効にできます。会議の内容や設定によって候補が変わり、表示されない場合もあります。最初に用意されているのは次の2つです。
- Gmailでのフォローアップメールの下書き作成
- 会議で決まった、次に行う作業をGoogle Tasksへ書き出す
会議後に送るメールの下書きには、利用者が主催者であること、定期開催ではないこと、少なくとも1人の参加者が組織外であること、という追加条件があります。メール下書きは、この条件に合う会議で利用する機能です。
対応する次のステップは、定期会議やすべての会議へ継続して有効にする設定も可能です。管理はMeetの会議後画面か、処理の自動化を管理するWorkspace Studioの「Flows」一覧から行えます。Googleは今後、同様のルーティンを追加していく方針も示しています。
使える条件と展開のスケジュール
対象となるエディションはBusiness Standard・Business Plus・Enterprise Standard・Enterprise Plus、教育機関向けには「Google AI Pro for Education」アドオンです。この機能はデフォルトで有効になっており、無効にしたい場合は管理者がドメイン・組織部門・グループ単位で設定を変更する必要があります。新機能を早期に受け取るRapid Releaseと、計画的に受け取るScheduled Releaseの両設定を対象に展開中ですが、組織によっては反映まで15日以上かかる可能性があるとGoogleは案内しています。
まとめ：会議の種類と作成したい作業を照合
Workspaceの運用を担当する方にとっては、対象エディションだけでなく、会議の設定と作りたい作業を分けて確認する材料になります。メール下書きの追加条件と、定期会議で継続利用できる次のステップを照合すると、どの会議が対象になるか整理しやすくなるでしょう。利用を広げる前に、会議後の下書きやタスクが意図した内容になっているかを確認すると、任せる処理と人が整える部分を決めやすくなるでしょう。
出典：Google Workspace Updates公式ブログ(2026年10月12日)。
